日々変化する環境の中で、自社の優位性を活かしつつ、今後の事業継続・発展をみこんで『変革』を意識する経営者の方は多くいらっしゃいます。
その際、多くの経営者の方々が口をそろえておっしゃるのが、幹部や社員の皆さまの成長と活躍への期待と不安です。後継者候補を含め、これから5年10年と会社を引っ張っていって欲しいメンバーの方々の認識と、現在のトップである経営者の認識とのギャップを埋めながら、『変革』を進めていくことが大切です。

真面目な組織の弱点

内外の環境変化をいち早く察知し、その変化に恐れを感じるか、チャンスと感じるかによって、組織の取り組みは変わります。しかし従来のビジネスモデルをいかに効率的にし、利益を最大化するかということを愚直に取り組んできた企業にとって、突然現れた変化をチャンスと考え行動変革することは容易ではありません。そもそも、環境の変化を察知し、そこから先の予測を共有するということ自体が社内に文化として存在しない企業も多いのではないでしょうか。
経営者にとっては、答えの無い問いに向き合うということはあたり前であったとしても、経営者の指示によりシステマティックに行動を積み重ねてきた人々にとっては、いわれたことを実践することが仕事の目的となってしまっていることが多いものです。

変化に対応できる組織とは

昨今の環境変化に適応していくためには、これまでとは異なった行動を実行することで、「変化した環境の中でも自己が得たい成果を得る」ことを個々人が実現する必要があります。
そのためには、どのように環境が変わったのか、そして、それがどのように変化していくのかを共有し、その変化の中でありたい自分達の姿でいるために、どのようなことを成し遂げたいのかをストーリーとして組織の中で共有しておくことが有用です。
また、それを実行、実現していくための絶対的な前提条件は、どのような変化の中であったとしても、存在と活躍を継続できる組織の一員であり続けるという、「覚悟と連帯感」の醸成ではないでしょうか。大きな変化が繰り返される環境だからこそ、柔軟な対応をするために一人一人の活躍に着目し、それらを繋ぎ合わせ、組織全体が成長する、という好循環を構築していくことにこそ価値があると考えます。